12月24日（金）開催 2021年の人事業務デジタル化事情と2022年に備えるべきチェックポイント
三菱総研ＤＣＳ株式会社
- 終了いたしました。
2021.12.06
2021年、皆様の業務を取り巻く環境はどう変化しましたか。
新型コロナウイルスを背景として、急速にデジタル化が進んだ「デジタル化元年」と言われています。
一例となりますが・・
・「採用の管理や、勤怠管理、申請」などの効率化を目的としたもの
・「システムのクラウド化」など、業務を継続するために導入したこと
・「取引先からの電子請求書対応の依頼」「電子契約での契約締結依頼」など、外部要因で行ったこと
など、様々な「デジタル化」を経験されたのではないでしょうか。
どれも慣れてしまえば業務の効率化につながるものですが、利用するすべての方が使い方を理解する必要があり、導入・浸透までにかなりの時間を要するもの、デジタル化に不向きな業務等もあります。
2022年は、これらの経験から業務の効率化が加速すると思われます。
今回は「デジタル化」をテーマに2021年の振り返りと、2022年に実施すべき施策を振り返ります。
開催概要
- 概要
■第1部
2021年の振り返り 「デジタル化が急速に進んだ背景」を法改正や外部要因等も交えて解説
■第2部
来年実施すべきデジタル施策
- 開催日時
2021年12月24日（金） 11:00～12:00
- 申込期間
2021年12月06日（月） 00:00～2021年12月24日（金） 10:00
- 形式
オンライン開催
- 登壇者情報
三菱総研ＤＣＳ株式会社
HR推進部 営業第１グループ 課長 吉田心介（ヨシダ シンスケ）
15年以上、人事給与アウトソーシングサービスに関わるコンサルティングや導入支援業務に従事し、100社以上の導入支援実績を持つ。
現在は新規導入提案を行う営業課長の傍ら、自社セミナーでの講演活動等を積極的に行っている。
- 受講対象者
人事・労務担当の方、業務改善やBPOにご興味のある方
※競合企業の方、個人の方、事実と異なる情報を登録された方のご参加はお断りする場合がございます。
- 定員
先着100名
- 本セミナーは株式会社Ｊストリームの「Equipmedia」を利用します。推奨視聴環境につきましては下記サイトをご確認ください。
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